日工組社安研が遊技障害全国調査の報告書

日工組社会安全研究財団はこのほど、「パチンコ・パチスロ遊技障害全国調査　調査報告書」を発刊。
これは、同財団の「パチンコ依存問題研究会」が、昨年1～2月にかけて9000人（回答5060人）を対象に行ったサンプリング調査の結果を取りまとめたもの。

すでに、同年8月24日開催の報告会で、「直近1年間で遊技障害を有するおそれがある人」は18～79歳の0.4％、推計約40万人であることなどを資料とともに発表しているが、今回の報告書は371頁（資料編などを除く）に及ぶもの。
同財団では「基礎統計量がふんだんに盛り込まれた客観的な研究資料として、行政、回復施設、医療従事者、研究者等において活用されることを願う」としている。

また、「今後の課題」の項で、パーソナリティの特性が、遊技障害の程度にどう影響しているかなど、三つのパネル調査（同じ対象に、繰返し行う調査）が進行中と報告。
こうした調査研究とともに、遊技障害と射幸性との関連についての研究なども視野に入れ、遊技障害の予防や治療などの方策を探っていきたいとしている。

提供元:プレイグラフ