日遊協「パチンコ・パチスロ依存問題防止研究会」が報告

日遊協（西村拓郎会長）は7月7日、東京都中央区の本部会議室で「パチンコ・パチスロ依存問題防止研究会」の報告に関する記者会見を開催。

同研究会は、遊技障害について、科学的な調査研究に基づく、効果的な対策を模索することを目的に2018年10月に発足。会見では、2019年3月に全国の18～79歳までの1000人を対象に実施したアンケート調査と、協力者に期間を置いて質問する「パネル調査」（2020年3月、2021年3月）をもとに、パチンコ・パチスロの依存症に、どのような要因が関連しているかなどを説明。

出玉性能別の接触頻度では、大当たり確率100分の1の機種が0.04、同200分の1の機種が0.05、同300分の1の機種が0.07と、いずれも遊技障害のうたがいとの相関の強さを示す効果量が0.1以下と極めて小さく、関連があるとはいえない結果に。
広告宣伝の視聴やイベントに参加することに関しても、同様の結果に至り、篠原菊紀座長は「高い出玉性能への接触頻度や広告宣伝の視聴が、遊技障害うたがいのリスクを増す原因になるとはいえない」との認識を示した。




提供元:プレイグラフ