日遊協、篠原教授が厚労省の「実態調査」に見解

日遊協（西村拓郎会長）は9月22日、オンラインで第3回定例理事会を開催。理事会では、堀内文隆専務理事とタイホウコーポレーションの小野直彦理事の退任に伴い、7月16日に顧問に就任していた御手洗伸太郎氏と、高尾の内ケ島隆寛社長を後任として選出するため、11月に臨時総会を開催することを決議した。

また、厚生労働省が8月27日に発表した、久里浜医療センター（神奈川県横須賀市）が実施した「ギャンブル障害およびギャンブル関連問題の実態調査」の概要などを伝えた。記者会見では、同調査の発表を受け、日遊協の理事であり、同協会が行っている「パチンコ・パチスロ依存問題防止研究会」の座長を務める公立諏訪東京理科大学の篠原菊紀教授が内容を解説。

篠原教授は、同調査では病的ギャンブラーを検出する指標（SOGSテスト）を用い、5点以上の者を「ギャンブル等依存が疑われる者」としており、その中でもっとも金額を使用したのがパチンコ・パチスロとしている点に言及。「（同調査では、18歳以上75歳未満の2.2％を『ギャンブル等依存が疑われる者』としているが、）私どもの研究成果では、パチンコ・パチスロではSOGS7、8点を『ギャンブル等依存が疑われる者』とするのが適切で、実際の数はもっと少ないはず」と主張した。




提供元:プレイグラフ