PCSA、業界の理論武装の必要性を強調

PCSA（加藤英則代表理事）は2月22日、東京都千代田区の「TKPガーデンシティPREMIUM神保町」で第16期第3回臨時社員総会を開催。

冒頭、加藤代表理事は、同20日に衆議院で希望の党・大西健介議員が行った、カジノ法案関連の質問で、「パチンコの売り上げは約21兆円、カジノは国内に10カ所できても約2兆円」との文言に触れ、「IR議論が本格化していく中で、業界は理論武装ができているのか。今回の質問では、パチンコとカジノの市場規模を、異なる物差しで出した数値を基に問題としていた。この間違いを修正し、われわれの正しい姿を見せていくためにも理論武装していかなければならい」と述べた。

総会後の公開勉強会では、藤商事開発本部の松下智人常務や、パチンコ・トラスティ・ボード評価委員をつとめる、東京国際大学・田沼治雄教授が講演。松下常務は新規則機について、ベースは37％ぐらい、玉単価は1.2円程度にまで下がるとの自社シミュレーションを示した上で、「パチンコで主流となるのは、確変ループなら、1300個のメーン大当たりを小当たりラッシュで補完するタイプになるのではないか」とし、市場導入時期については、「当社も2月1日に新規則機を申請しているが、試験終了が4月下旬。最短でも8月ごろになる」と語った。

提供元:プレイグラフ