エンビズが第57回景気動向調査結果を公表

エンビズ総研（本社・東京都千代田区、藤田宏社長）は8月7日、ホール事業者を対象に3カ月ごとに実施している「パチンコ景気動向指数（DI）調査」の第57回調査結果を発表（調査期間2014年6月17日～7月3日。有効回答数は59社）。

全般的業況感はマイナス36ポイント（前回調査時よりも30.7ポイント悪化）で、2011年12月に実施した第47回調査から11期連続のマイナスポイント推移となったことを明かした。

なお、今回は「アルバイト・パートの確保」についてもアンケートを実施。
「アルバイト・パートが非常に不足している」が16.4%、「やや不足している」が49.1%で、全体の6割以上のホール企業において、アルバイト・パートは不足していることがわかった。

そのため、「この1年間で、アルバイトの採用基準を緩和した」ホール事業者は24.5％。
「（まだ、緩和はしていないが、）今後は緩和する予定がある」と回答したホール事業者は17％に上った。

提供元:プレイグラフ