パチンコ参加人口1000万人台を回復

日本生産性本部（松川昌義理事長）は7月13日、東京都渋谷区の「生産性ビル」で「レジャー白書2015」の概要を発表。

同白書は全国の15～79歳の男女、3325人を対象とした余暇活動調査などをもとに、2014年の国民の余暇活動の実態および余暇産業・市場の動向をとりまとめたもの。

パチンコ市場は前年の25兆50億円から2％減となる24兆5040億円で、2年連続の減少。その一方で、参加人口（ホールに年1回以上行った人口）は、前年の970万人から180万人増となる1150万人となり、1000万人台を回復した。

また、参加者の年間平均利用回数は27.5回から22.8回に減少した反面、年間平均費用は7万3200円から8万5200円に上昇している。
なお、市場規模については1992年にまでさかのぼり見直しを実施。
昨年発表された2013年のパチンコ市場規模も18兆8180億円と発表したが、前述のとおり25兆50億円に上方修正している。

見直しを行った理由について同団体は、総務省が2012年の遊技場の年間売上高（27兆151億7400万円）を発表するなど、近年参考とすべき新たな統計資料が出されているためと説明している。

提供元:プレイグラフ